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補聴器を耳鼻科で相談する意味

補聴器の現状

難聴を補助する方法として非常に有効です。
日本では現在、補聴器適応者は800万人いると言われていますが、高齢化に伴い2025年には1100万人まで増加すると予想されています。
しかし、日本は補聴器の普及率が低いことも指摘されており、日本では難聴の方の15％程度が補聴器を使用している現状に対して、ヨーロッパでは30～40％、アメリカでも25％となっています。

補聴器が認知症予防にも

2011年のアメリカ・ジョンズホプキンズ大学の発表では、軽度難聴者の方は認知症発症リスクが通常の２倍、中等度難聴者では３倍に上がると報告されています。
それだけではなく、難聴によるコミュニケーション機会の喪失はうつ・社会的孤立を招き、認知症のリスクも高めてしまいます。何よりも、難聴から聴覚の刺激が減少し、神経活動が低下して脳の構造変化や変性をもたらします。
また、聴くことに脳の認知資源が多く使われ、多感覚を使った複雑な作業や動作においても、聴覚以外の認知機能の処理能力が低下するという悪循環が見られます。

補聴器外来

当院での聴力検査は電話ボックスのような狭い検査室ではなく、しっかりとした防音室で行います。

より正確な聴力を測定するため、機械による自動検査ではなくスタッフが検査を行います。

補聴器の相談や調整も専用の部屋を使用します。
専用の機材を使用し、補聴器の効果を確認・調整します。

補聴器外来の流れ

補聴器の調整について

メガネとは違い、作ったからといってすぐに良く聞こえるようになるわけではないのです。
一度難聴になってしまうと、脳自体が「聞こえない脳」になってしまい、それを再び「聞こえる脳」にするには、しっかりと調整された音を聞き続けるという「トレーニングが必要」はなります。また、補聴器特有の聞こえ方に慣れることも必要です。
一度試しただけで購入を検討する必要はありません。機能によっては非常に高価ですので、しっかり試しながら、じっくり検討しましょう。

補聴器の種類

医療費控除について

平成30年度から補聴器の購入費用が医療費控除として認められるということが厚生労働省、財務省によって承認されました。医療費控除を受けるには補聴器相談医が診察を行い、補聴器が医師等による診療や治療を受けるために直接必要と判断する必要があります。
（当院では補聴器相談医により診察を行います）

医療費控除について詳しくは下記もご参照ください。
→日本耳鼻咽喉科学会『補聴器購入者が医療費控除を受けるために